「住宅ローンの審査を受けてみよう!」と思い立ったとき、ネットの情報や不動産会社の営業マンなどから「個人信用情報」という言葉を耳にする機会があると思います。

普段の生活では耳慣れない言葉・・・。

今日はこの「個人信用情報」についてご説明します。

個人信用情報とはクレジットカードや分割払いなどの利用履歴

「個信(こしん)」などと略されて呼ばれることもあるこの個人信用情報。

簡単に言うと、クレジットカードや分割払いなどの利用履歴です。

現在では、「クレジットカードなんか1枚も持っていない」という方はむしろ少数派。多くの方がクレジットカードや分割払いを利用していると思います。

  • ○○という限度額いくらのクレジットカードを持っている
  • 携帯電話を分割払いで購入した
  • 車のローンを組んでいる
  • ××というクレジットカードでリボ払いの残高がいくらある
  • ××というクレジットカードのリボ払いの利用可能額はいくら

このような、クレジットカードや携帯電話の分割払いなども含めてお金の貸し借りに関する履歴や現状は、下に記載した3つの個人信用情報機関のいずれかに記録されています。

主要な個人信用情報機関は3つ

銀行や信販会社、クレジットカード会社など、お金の貸し借りに関する会社は、この3つの個人信用情報機関のいずれかに登録しています。

銀行系のローンなどはKSC、クレジットカードはCIC、消費者金融系はJICCなど関連性の強弱はあるものの、ローンであろうがクレジットカードであろうが、利用履歴や返済履歴はいずれかに必ず記録されている、と考えてください。

全部に登録している金融機関もあれば、②と③だけに登録している、なんていう会社もあります。

ローンの申込みを受けた金融機関は個人信用情報を照会する

通常、住宅ローンであろうが車のローンであろうがクレジットカードであろうが、申込みを受けた金融機関は個人信用情報を照会し、申込者の過去から現在に至る履歴を調べます。

過去に返済の遅れがないか、今現在多額の借金を抱えていないか、などですね。

例えばAさんがクレジットカードを申し込んだとします。

そうするとクレジットカード会社は、Aさんがどこにお勤めでいくらくらいの年収がある、というような支払能力に関する内容とともに、

「Aさんが現在どんなクレジットカードを持っているのか」

「これまでにどんなローンを使用したことがあるのか」

などの情報を確認して審査するわけです。

「過去にクレジットカードや携帯電話の支払いを遅延してしまったので、住宅ローンの審査が通るか不安です」

こういった悩みを抱えて、不動産会社に来店される方も中にはいらっしゃるでしょう。

もしそのようなご不安をお持ちでしたら、上記の3つの個人信用情報機関で、ご自身の信用情報を確認してみることをおすすめします。

いずれの機関とも、窓口に行かなくともネットや郵送で信用情報を取り寄せることができます。

個人信用情報の見方

個人信用情報の記載方法は少し独特です。「$」や「-」のマークなどが並んでいます。

CICを例に見て見ましょう。

クレジットカードであれば、契約した日が○年○月○日、限度額が○○万円など。

そして月々の支払いの状況が記号で記されます。

キチンと支払った月は$、支払いが滞った月はA、何も利用がなかった月は-のマークが載ります。ちなみにPという記号もありますが、これは「一部の支払いがあった」という意味です。

上の見本では、前年の6月と1月に「支払いが滞った」ことが分かります。

支払い状況が記載されるのは2年間分

表の通り、基本的に支払い状況が記載されるのは2年間分。それ以降は新しい情報が登録されるごとに以前の情報が消えていきます。

完済したもの、解約したものなど、更新が止まったものは、その後5年間記録が残ると覚えておきましょう。

つまり、「クレジットカードの引き落としに間に合わなかった」などのケースでは、そのカードを解約することは望ましくありません。

所有していれば2年間で消えるはずのネガティブ情報が、解約すれば5年間残るからです。

支払遅延などの情報が登録されていたら

もし支払遅延などの情報が登録されていたとしても、だからといってすぐにあきらめる必要はありません。

ただし、ご自身でインターネットなどからやみくもに事前審査を申し込むのは避けましょう

その支払い遅延の情報が審査にどのような影響を及ぼすのか、まずは住宅ローンに詳しい不動産会社に相談することをおすすめします。

例えばAマークが1つ2つ付いている状況で、「単に預金の移動を忘れていただけ」ということ示す預金通帳などを添付すれば審査通過の可能性があるといったケースもあり得るからです。

各金融機関が扱っている住宅ローン商品がさまざまあるように、審査の手法や基準も金融機関によって千差万別です。

数多くの住宅ローンを扱っている不動産会社のスタッフであれば、具体的な対策を講じることができるかもしれません。